現在の仕事とは別に、隙間時間を使って副業をはじめたいという方。こっそり副業をしても、会社にバレてしまうのか気になりますよね。
バレない副業や、バレない方法はあるのでしょうか。
今回はそんな疑問をクリアーにするためのポイントをまとめました。
海外フリーランスのマイコ(＠PRESS.MAIKO)です。
韓国アイドルにハマり韓国移住を決意。韓国在住3年・韓国現地採用を経験後、現在はヨーロッパを拠点に海外在住のフリーランスとして活動中💡2020年会社設立。
30歳過ぎてから夢をかなえ始めた遅咲きタイプの人間です。何事もはじめることに遅いことはないことを身を以て体験したひとり。
「住む場所に依存にしない働き方」をテーマに自由なライフスタイルを提案しています。
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まず会社の就業規則を確認！副業は禁止と記載されている？
副業を始める前に、自分の所属している会社が、副業に対してどのようなスタンスかを知りましょう。
そもそも会社が副業を禁止していないのなら、万が一会社にそのことがバレても問題はありません。
逆に会社が副業を禁止している場合は、どのようにすれば、副業が会社にバレないかを考えてからスタートする必要があります。
あるいは、どのような副業ならば、副業禁止の会社だとしても会社規定に引っかからないかを知っておけば安心です。
どこからどうやって会社に副業がバレるの？
住民税、社会保険を本業の会社が天引きしている場合、何も対策をしないとバレてしまう可能性があります。
もちろん人にむやみに話してしまうことも危険です。
たとえ副業をしていても、自分の口で会社に報告しなければ、バレる可能性はないのでは…と考えてしまいますね。
会社と会社がつながっていないのに、なぜバレる可能性があるのか、解説していきます。
正社員で働いている人は、多くの場合住民税や社会保険に関しては会社が支払っているので、当てはまるポイントとなっています。
住民税額の増加でバレる
会社は多くの場合、従業員の代わりに住民税を納付しています。
納税額は、前年の1月から12月までの所得により算出され、給料から天引きされます。
経理の担当者が住民税を納付する際に、納税額がずれていることから気づかれる場合があります。
そのため、「先月こっそり副業でバイトをしたけれどバレなかった」と思っていても、住民税の納税額をまだ会社で認識していない可能性も高いです。
社会保険でバレる
副業先でも社会保険に加入した場合はバレてしまいます。
ここでいう社会保険とは、健康保険と厚生年金のことです。
社会保険料も会社が給料で天引きしている場合、会社は社会保険料がいくらであるかを知ることになります。
副業先で社会保険に加入した場合、副業先も同じように社会保険料を支払います。
年金事務所や健康保険協会から本業の会社に送られる決定通知書から、副業先での報酬額もバレることになります。
副業先で社会保険に入らなければいいのですが、時間や報酬などの条件によっては強制的に加入になります。
他の人からバレる
接客業や芸能系でもなければ、自分が副業をしている姿を不特定多数に目撃される可能性は少ないですよね。
しかし、会社で他の人にそのことを口外したり、副業に関する資料やサイトをみているところを目撃されるとどうなるかわかりません。
収入が増えることを嫉妬する人もいれば、正義感から黙っていられない人もいます。
本業でミスがあった場合にも、「副業をしているから集中できないんだ」と思われてしまうこともあります。
たとえ仲良しだと思っている人がいても、不必要に副業について話さないようにしましょう。
会社に副業がバレた場合
副業自体は法律で禁止はされていません。
しかし、会社ごとの規則によって禁止されている場合、バレてしまうと面倒です。
副業先や副業の内容によっても対応は異なりますし、副業によって本業での勤務時間に遅刻してしまったり、居眠りしてしまうなどの影響があると会社からの対応ももっとシビアになってきます。
口頭注意
副業をやめるように注意される可能性があります。
どこで副業をしているかがわかってしまっている場合は、副業先をやめるか、やめて他のところで副業を新たに始めることにしましょう。
本業に影響がないようにすれば副業を認めてくれるのなら、本業の会社での遅刻や居眠り、手抜きをしないようにすれば続けることができます。
減給、解雇の恐れも
厳しい会社の場合、処分が下される場合があります。
不当な解雇にならないように段階を追っての処分となるはずなので、会社から副業を注意された時点で何らかの対策を取りましょう。
また、会社情報を漏洩していた場合や、ライバル会社で勤務していた場合は解雇の可能性が高くなります。
自分が慣れた仕事内容で副業を始めるほうがとっかかりやすいですが、バレた場合に裁判で訴えられる可能性もありますので、全く違う業界や業種で副業する方が無難です。
数万円程度の副業でも会社にバレるのか
本業と同じように副業で稼いでいるならともかく、週1回のアルバイトや、月間で数万円程度の収入でも副業はバレてしまうのでしょうか。
いくらなら確定申告が必要ないのか、住民税には影響がないのかを解説します。
20万円以下の収入確定申告は不要
副業の所得が20万円を越える場合は、税務署に対して確定申告をする必要があります。20万円に満たない場合は所得税はかかりません。
しかし、20万円に満たない所得でも、住民税は申告義務があります。住民税に変化があった場合、バレてしまう可能性はあります。
↓確定申告については以下でも詳しく解説しているので参考にしてみてください。
＞＞【青色申告or白色申告】個人事業主がやるべき確定申告方法を簡単解説！
会社に副業がバレないようにできるの？
副業がバレないようにするには、どのような方法があるでしょうか。
住民税のずれが会社にみつからないようにする方法を解説します。
民税を自分で納付する
会社で住民税を「特別徴収」から「普通徴収」にするという方法があります。こうすることで、会社の経理の担当者が、「住民税がずれている＝収入が増えている」と気づくパターンを避けられます。
しかし、ほとんどの社員が特別徴収を選択して給料天引きで会社から住民税を支払うように選択している中、あえて普通徴収にすることで不審がられる可能性は避けられません。
また、多くの自治体が特別徴収を推奨しているため、そもそも普通徴収が選べないこともあります。
どんな副業ならバレにくいか
副業をする場合、アルバイトやパートという雇用形式だとバレやすくなってしまいます。
そうすると、どのような副業ならばバレにくいか、あるいはバレたとしても堂々としていられるのか、気になりますよね。
トライしやすく、バレたとしても、「これを社員に禁止している会社はほとんどないのでは？」というものをいくつかまとめてみました。
所得税がかからないものもあれば、所得税がかかるもの、金額や条件によっては所得税がかかるものもあります。
投資
宝くじの購入、株式投資など。
宝くじの当選金は非課税所得であり、確定申告を行う必要もありません。購入した金額以上になくなるリスクもないため、気軽に始めることができます。ネットで定期購入のシステムもあります。
株式の売買は譲渡所得に分類され、所得税がかかります。また、リスクも伴うため、始める前に情報収集をしておいたほうがよさそうですね。
また、不動産投資は不動産所得、仮想通貨は雑所得になるため、一口に投資といっても所得区分は異なります。
ポイ活
ポイントを集めたり稼いだりすることで利益を得る「ポイ活」。
貯めたポイントをお買い物に利用できるだけでなく、ギフト券や現金にも換金でき、本格的に取り組むことで10万円以上の利益を得ている人もいます。
主婦層に人気の副業ですが、もちろん会社に勤めながらでもポイ活は可能。
アンケートに回答したり、記事をチェックすることでポイントが得られるイベントもあるので通勤時間にやってみるのも良いでしょう。
↓ポイ活におすすめなサイトはこちら！
フリマ
不必要なものをネットやアプリを通してフリマで売却します。
持ってはいるけど使わないもの、存在を忘れていたもの、もう思い入れはないけど捨てにくいものなどを見直してみましょう。
ただ、こちらも所得額によっては、確定申告の対象になる場合があります。会社員の場合はフリマでの所得が20万円以上、非給与所得者の場合は所得が48万以上であれば、確定申告の対象であるかをチェックする必要があります。
その3つの判断基準は「生活用品に該当するか」「営利目的か」「売却単価が30万円以下か」です。
販売利益が大きくなりそうならチェックしてみましょう。
趣味の延長での利益
雑貨づくりやお菓子作り、野菜作りが趣味なら、それを売買する方法もあります。
先ほどのようにフリマもあれば、美容室やお店で委託販売するという方法もありますね。
また、なんらかのスキルを活かして、個人で講座や授業をしている人もいます。
例えば語学ならカフェで教えられますし、料理や音楽なら、ある程度設備が整った個人宅やスタジオで教えることもできます。
もし自分の好きなことがお金になって、他の人にも認めてもらえたら、それはとても素敵ですね。
まとめ
今回は副業を会社にバレないようにする方法、バレにくい副業などについて考えてみました。
最後にポイントについてまとめます。
副業は禁止なのか
- まずは会社で副業が禁止されているかを確認
どのように会社に副業がバレるのか、バレるとどうなるのか
- 住民税、社会保険料、人の口からバレる
- 口頭注意、解雇や減給などの処分
数万円程度の副業でもバレるのか
- 20万円以下の所得なら確定申告は不要だが、住民税には影響がある。
会社に副業がバレないようにできるのか
- 住民税を普通徴収にする
- バレにくい副業をする（投資、宝くじ、フリマや趣味の延長など）
これらを参考にしながら、副業を始める際に検討してくださると嬉しいです。
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